皆様、こんばんは。
全国調査対応の探偵事務所「総合探偵社スマイルエージェント本部」の調査員Tです。
いつも当探偵ブログをお読みいただきありがとうございます。
今回は、ライバル企業との内通疑惑をかけられた従業員が自主退職し、その後の様子の調査を経営者が依頼した事例をご紹介します。
※ご依頼者様には、氏名などの個人が特定される情報を公表しないことを条件として、記事にすることをご了承いただいております。
■管理職にライバル企業との内通疑惑が浮上、自主退職したが……
依頼者：山口県防府市 60代 経営者 Eさん
Eさんは会社の経営者ですが、最近は社内での評判があまりよろしくありません。原因は、ほんの3ヶ月ほど前に発生した騒動にあります。
当時、会社で管理職を務める従業員Aに、ライバル企業であるX社との内通疑惑がかかっていました。社内にはAを疑う声も擁護する声もあったのですが、EさんはAが重要な情報を漏洩させていると判断。結果的にAを自主退職に追い込んだのです。
しかし、Aが非常に怪しい動きを見せていたのは間違いないのですが、X社と内通しているという確たる証拠はありません。そのため、社内ではAに同情的な人が増え、明確な証拠もなしにAを追い出したEさんを批判する声が、日に日に大きくなっていきました。そして……。
■立場が危うくなった経営者が、探偵に事後調査を依頼
「先日とうとう、こんな会社にはいたくないといって、Aの部下だった従業員が退職届を出してきたんです」
このまま放っておくと、退職の連鎖が起きるおそれもあります。Eさんは早急に、何らかの対策を取る必要がありました。
そこでEさんが考えたのが、Aの素行調査です。Aが本当にX社と内通していたのであれば、今頃はX社に就職しているかもしれません。その証拠をつかもうというわけです。
もちろん、仮にAがX社に就職していたとしても、濡れ衣を着せられたAが腹いせでやったか、単に優秀な人材をX社がスカウトしただけかもしれません。しかしEさんは「どちらにせよ競業避止義務違反になると思います」と主張。もし就職していた場合は、内通疑惑もクロだったという意見が増えるかもしれないと期待し、調査に踏み切りました。
■退職した従業員は、問題のライバル企業に就職していた！
最初に結論を言うと、AはX社に就職していました。我々がAを尾行したところ、X社のオフィスに出入りする様子が確認できたのです。これで少なくとも、競業避止義務違反に当たる可能性は高くなったので、Eさんは法的手段に訴えることができるようになりました。また、内通疑惑についても、「やっぱりクロだった」という声が社内で増えてきたそうです。
「あらかじめ内通していたのでもなければ、今時ライバル企業をやめたばかりの人間をそう簡単に雇用しないだろう、という空気になってますね。真相は永久にわからないかもしれませんが、ひとまず面目が立ちました」
もっとも、決定的な証拠もなしにAを退職に追い込んだことについては、Eさんも反省しているそうです。今後、同じような事態が起きた場合は、まず探偵に調査を依頼して証拠を押さえたいと仰っていました。
■山口県内での社員素行調査は、スマイルエージェント本部にお任せ！
従業員に競合他社との内通疑惑が浮上した場合、まず行うべきなのは証拠を確保することです。明確な証拠がない状態では、判断を誤るおそれがあります。
一方で今回の事例のように、真偽が不明のまま退職してしまった従業員についても、事後調査によって何かわかることがあるかもしれません。お困りの際は、スマイルエージェント本部までお気軽にご相談ください。
