以前のコラム（https://smile-agent-jp.com/column/kekkon/1868/）で、スピード離婚をしている人は決して少なくないことをお伝えしました。「最近の夫婦はすぐに離婚してしまうんだなあ」と思った方もいるかもしれませんが、これは本当に最近の傾向なのでしょうか？ 今回は、日本人のスピード離婚や熟年離婚の傾向について、もう少し深く掘り下げてみましょう。
■スピード離婚は減少傾向、中長期同居後の離婚は増加傾向
最初に結論をいうと、実はスピード離婚をする夫婦の割合は減少しています。最新版の2019年の調査だと、結婚3年未満で離婚する夫婦の割合は約19％でした。これに対し1970年では、約29％もの夫婦が3年未満で離婚しているのです。
さらに、結婚5年未満での離婚にまで範囲を広げると、2019年が約30％なのに対し、1970年は何と約52％でした。半数の夫婦が5年以内に離婚しているというのは、なかなかの衝撃です。そこから40年間で20%も下がっているのですから、「激減」といっていいでしょう。逆にいえば、結婚後5年以上経過してからの離婚＝中長期同居後の離婚の割合は増えていることになります。
■離婚する夫婦自体が昔に比べて増えている
日本の離婚事情を分析するためには、離婚の総数にも注目する必要があります。ここ最近の離婚件数に目を向けると、2002年をピークに緩やかに減少しており、「離婚する人は減っている」という印象を受けます。しかしこれは、そもそも婚姻件数が減少していることも関係していると見られ、単純に離婚する夫婦が減っているとはいえません。
それどころか、もう少し昔と比較すると、離婚の件数は大幅に増加しています。1970年と2019年の離婚件数を比較すると、約2.2倍にまで増加しているのです。長期的なスパンで見れば、離婚する夫婦は増加していると考えるべきでしょう。
■同居期間の長さが離婚するかどうかに関係ない時代
ここまでご紹介したデータはいろいろな見方ができますが、1つだけはっきりと言えることがあります。それは、同居期間の長さが離婚するかどうかに関係なくなってきたということです。離婚するまでの同居期間の多様化が進んでいる、と言い換えてもいいでしょう。
1970年頃は、「比較的早期に離婚するか、それともずっと一緒にいるか」の両極端な状態でした。最近はこのような偏りがなくなり、さまざまな同居期間の夫婦が離婚するようになってきています。離婚の件数自体が昔に比べて増えていることも考慮すると、「ここまで離婚しなかったら後は安心」というラインはまったく存在しません。
もし本気で添い遂げたいのであれば、相手が中長期的に見ても信頼できる人なのかどうかを、しっかりと見極めるのが望ましいでしょう。そのような時に役立つのが、探偵の結婚調査です。自分が見ていない場所での相手の振る舞いや行動パターンなどを調査し、結婚の是非を冷静に判断してみてはいかがでしょうか。
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